用意するもの
- 販売価格・仲介形態
- 資金計画書
- ローン見積書・物件概要
判断を整理するツール · 日本国内の一般的な個人向け売買の資金準備
頭金・手付金と概算費用から準備現金を確認し、見積・通知額で逐次更新できます。支払時期と未確認費用、毎年の保有費を分けて整理します。
概算 → 見積・通知額で更新 → 支払時点を確認
見積書が届いた費用は置き換え、分からない費用は未確認のまま残せます。0円が確認できた費用は0と入力してください。
購入前に準備したい現金、支払時点、まだ金額が分からない費用をまとめます。
概算を見積・通知額に置き換え、契約時から入居後までの一回分と年間の継続費用を分けた計画です。未確認費用は準備額に含まれないため、見積が揃うまで暫定額として使ってください。
購入申込み前と、売買契約前に見積書で再確認します。
仲介会社、金融機関、司法書士、自治体窓口に確認します。
購入時費用と、固定資産税・管理費・修繕積立金を別に整理します。
計算の対象範囲
未入力の仲介手数料は価格×3.3%+6.6万円、登記関連1.5%・保険0.1%・印紙は価格帯別の予算仮置きです。実額や全物件に適用する法定上限ではありません。各費用を見積・通知額で置き換えられます。
見積・通知額は該当費用の概算を置き換えます。未確認の費用は合計に含みません。ローン返済・利息は別途確認し、固定資産税と一回分の取得税を混ぜないでください。
含まれない条件:登記・登録免許税、司法書士報酬、印紙税の軽減、保険料、ローン費用、不動産取得税を確定しません。
仲介手数料、登記、保険、ローン関連などの初期費用も別に必要です。結果の「購入前の現金目安」と費用確認リストを資金計画書と照らしてください。
管理費・修繕積立金、固定資産税、保険などを年度額として入力し、5年分の見通しも確認してください。ローン返済額は別途、金融機関の返済予定表で確認します。
管理費と修繕積立金は、引渡し後に継続して支払う費用です。この計算では初期費用と継続費を分けて見通しを作るため、重要事項説明書で月額と改定予定を確認し、住宅ローン返済額と別枠で予算化してください。